確かな前進期
(大正13年~昭和11年)
― 時代の概要 ―
第一次世界大戦の好景気も束の間、その反動としての戦後恐慌にみまわれ、大正12年には関東大震災があり、日本経済は大きな打撃を受けた。更に、この処理から昭和2年には銀行へのとりつけ騒ぎが起こり、金融恐慌の発端となった。昭和4年、アメリカにはじまった世界恐慌の波は日本にもおし寄せ、おりから金輸出の解禁をとった日本経済をあっというまに深刻な恐慌状態に落し入れた。いわゆる昭和恐慌である。農村における不況はとりわけ深刻で、米・繭などの価格の大暴落は農家経済を困窮せしめ、各地でさまざまな社会問題が噴出してきた。農家の子弟が多数を占める本校でも、当時2円の授業料を支払えず退学していく者も多くみられた。当時のようすを―「生活の苦しさから土方になろうとして申し込んでも、中学卒は生意気でダメだと断られる始末、何とか親に負担をかけまいとして学生時代は必至に勉強して特待生をねらった。しかし各学年3~4名の狭き門で、あと一歩でなれず悔しかった」―とある卒業生は述べている。
このような農村の惨状を背景に財閥や政党に対する非難も起こるようになった。一方、政府は協調外交の方針で進んだが、軍部の激しい突きあげにしばしば暗礁に乗りあげ、特に大陸における軍部の動きに対しては、何の歯止めも出来ないまま、満州事変や上海事変・満州国の建国が起こっていった。学校教育の中で現役の将校による教練が実施され、また、戦争を想定した野外講習が熱を帯びていったのもこの頃である。
やがて昭和7年、国際連盟から満州問題調査のため派遣されたリットン調査団の報告書が発表され、翌年、これをもとに、昭和9年、ワシントン海軍軍縮条約を廃棄し、昭和11年にはロンドン軍縮会議からも脱退し、国際的孤立化を一層深めていった。
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